顧問医ってどんなことを頼めるの?

健康

自分の身体の不安について、病気の専門家である医師にいつでも相談したいと考えているのであれば、顧問医サービスを利用するのがおすすめです。
このサービスは会員の健康管理をひとつの場所でずっと記録や管理をすることによって、一人一人あった予防医療や医療サポートをいつでもプランニングできるシステムのことを言います。

 

顧問医を利用するメリット

日常的な健康相談であれば、カルテをもとに専門医が対応してくれるので、電話での対応も可能です。
クリニックで使用されている最先端検査機器を活用することによって、科学的根拠のある医療サービスを提供しているという特徴もあります。
顧問医を利用するメリットは、適切な診断による適切な治療時期の選択ができる点です。
例えば肺に異常陰影を発見したとしても今までのデータを考慮することによって、手術をすべきかどうかを判断することができます。
それによって適切な時期に適切な治療を受けることができるというメリットがあります。

参考:従業員50人未満の事業場には顧問医を!

このサービスはVIP専用の医療のコンシェルジュのようなものです。
顧問医に頼まなくても、かかりつけ医がいればいいのではと考える方も多いのではないでしょうか。
確かにかかりつけ医は何か問題が起きたら詳しく検査ができる大きな病院への紹介状を書いてもらうことができますが、小さなクリニックが行っていることが多いので、高度な治療を行うことは難しいです。
かかりつけ医は大学病院などの混雑を解消させる効果がありますが、体調不良などで診断してもらっても曖昧な診断しかしてもらえない傾向です。

 

コンシェルジュ医療と呼ばれることが多い

顧問の医師を利用すれば、調子が悪いと訴えれば普段の状態からどんな疾患があるか考え、医療機関や医師間のネットワークを利用して、必要な検査が受けられるように適切な医療機関や医師を紹介してもらうことができます。
このように医療関係の豊富な紹介先と人脈を持っていることが多いので、コンシェルジュ医療と呼ばれることが多いです。
この形態は医療の先進国であるアメリカに多く、ブティック医療などと呼ばれすでにお馴染みになっています。
このコンシェルジュ・ドクターは、アメリカに5,000人ほどいると言われており、所得に余裕がある人達が利用されています。
企業の忙しい人事担当者も顧問医契約はおすすめです。

対応の難しいメンタル問題について予防や実際に起きた時の対処、休職などさまざまな問題に対応することができます。
さらに医療だけでなく職場の環境についての相談や労務に関する相談、就業規則についても対応することが可能です。
労働安全衛生法や労働基準法にかかわる専門家のアドバイスも得ることができ、専任担当者と精神科医を中心としたチームワークで迅速で的確な健康管理体制を実施しています。

 

プロフェッショナルネットワークがある

この契約の特徴は、プロフェッショナルネットワークがあるという点です。
各界の専門家やプロフェッショナル企業と業務連携することによって、従来の医療法人の枠を超えたサービスを提供することができます。
充実したチームサポート体制がある点も特徴の一つです。
産業カウンセラーの資格を持つ専任担当者が定期的に訪問することによって、人事担当者や産業医と情報を共有し、ニーズに合った労務管理の提案や進言を行っています。

メンタル不調者のカウンセリングも随時行っているので、総合的なサービスを提供することができます。
産業医を嘱託や専任している企業であっても、現在の内科系産業医が作成した健康管理の枠組みを維持しながらサポートしてもらうことが可能です。
他にも保険会社と契約している顧問医がいます。
この医師の主な業務は、交通事故による損害賠償の交渉時に意見書を書くことです。

 

糖尿病で悩んでいる方達をサポートする目的に顧問をしている医師会もある

他にも糖尿病で悩んでいる方達をサポートする目的に、顧問をしている医師会もあります。
その医師会では、糖尿病の方だけでなく一般の方も視野に入れて糖尿病についての情報を発信しています。
従業員が50名以上の企業は産業医が必要になりますが、産業医の設置が必要ではない50名以下の企業は顧問医を設置するのがおすすめです。
健康経営は健康診断とともに、企業にとってなくてはならないものだからです。

顧問の医師の具体的な業務は、健康診断の事後措置です。
従業員の健康を守るために労働安全衛生法で健康診断を年に1回実施することを義務づけられていますが、産業医がいない企業であっても健康診断を実施した後は、その検査結果に基づいて必要に応じた措置を行わなければなりません。
検査結果によっては精密検査が必要な場合もあります。
精密検査の指示があったのに、検査をしたがらない従業員には、顧問の医師からの指導や受診奨励を実施することによって、適切な事後措置につなげることができます。

 

まとめ

他にもメンタルヘルス対策としてストレスチェックも実施してもらえます。
メンタルヘルスが不調な従業員がいると、職場のモラルが悪くなり、生産性も低下してしまう恐れがあるので、高ストレス者の面談指導を行っています。
 

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